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- 米大統領「原爆」と発表
「降伏拒めば投下続く」
（七日未明）
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トルーマン米大統領は広島市への新型爆弾投下から十六時間後の七日未明（日本時間）、ホワイトハウスで声明を発表し、投下されたのは新たに開発された原子爆弾だったことを明らかにした。原爆の威力は「戦争史上これまでに使われた爆弾の中で最も大型」と表明。日本政府が降伏しなければ、さらに原爆で攻撃すると警告している。
声明は「この爆弾によって、われわれは新しい革命的破壊力を加え、軍隊の戦力を一層強力にした」と強調。「現在のタイプの原爆が今生産されており、もっと強力な原爆も開発されている」と、原爆開発が現在も進められていることを明らかにしている。
さらに「太陽のエネルギーになっている力が、極東に戦争をもたらした者たちに対して放出された」と、原爆投下の遠因は、太平洋戦争を始めた日本側にあるとの見解を示した。そのうえで「われわれは日本のどの都市であれ、これまで以上に迅速に破壊する態勢をとっている」「日本の港湾施設、工揚、通信交通手段を破壊する。日本の戦争遂行能力を完全に破壊する」と、爆撃態勢を一層エスカレートさせると表明。日本が降伏しなければ、空爆に加え、海軍と地上軍がこれまでにない大規模な侵攻作戦に出ると警告している。
また、原爆開発にあたって、ドイツが先んじるのではないかという恐れから進めていたことを明かし、「ドイツが原爆を入手できなかったことについて、神に感謝してよかろう」と述べた。
投入された費用は二十億ドル。原爆製造工揚の建設などに、最盛期で十二万五千人が雇用され、現在でも六万五千人が施設の運転に携わっていることを公表。「何よりも驚嘆すべきことは、限りなく複雑な知識の断片を実現可能な計画にまとめあげた科学者集団の業績」と、科学者を賞賛した。
声明は最後に、原子力の生産・管理の在り方を検討する委員会の設置を米議会が検討するとの見通しを示し、「原子力を世界平和の維持に役立つ有効で強力な力にするにはどうすればいいか検討し、議会に対して提案するだろう」と述べ、原子力の国際的な管理に関する提案を考慮していることを明らかにした。 |
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